本当に投資って必要？
貯金だけじゃダメな理由
Topic
近年、投資を始めないといけないという声をよく聞きませんか？
実際「貯蓄から投資へ」と政府も宣言しています。
かつては預貯金が主流でしたが、現在はNISAの普及もあり、投資を始めている人が増えてきました。
しかしなぜ、今こんなに投資が推奨されているのでしょうか？
貯金だけでは不安なものでしょうか？
本コラムでは、今の時代に投資が必要な理由を紹介したいと思います。
Index
投資をしないことによるリスク
投資をしないと、どのようなリスクがあるのかを解説します。
インフレリスク
インフレとは、物価が上昇している状況のことです。
2022年に入ったあたりから、誰もが物価の上昇を感じていることでしょう。
物価が上昇すると、具体的にどのようなことが起きるのでしょうか？
例えば極端な話、30年後、物価が今の2倍になったとします。
すると今500円で飲めているコーヒーが、30年後1,000円出さないと飲めなくなってしまいます。
また今、通帳に1,000万円貯金があったとして、30年後に記載上は1,000万円に変わりがなくても、500万円分の買い物しかできなくなってしまいます。
一方、物価の上昇に伴って収入が増えているかというと、増えていないのが現状です。
つまりこのままでは、手元に残るお金がどんどん減ってしまうことになるのです。
老後資金が不足するリスク
一時期、老後2,000万円問題が騒がれていました。
老後2,000万円問題とは、定年後の夫婦無職世帯の平均的な収入と支出の差が毎月約5万円不足し、老後30年として計算すると約2,000万円を貯蓄から切り崩すことになるというものです。
しかしこれは、今の老夫婦の方の話です。
これからの時代、年金がいくら支給されるかわからないですし、退職金ももらえるかどうかわかりません。
その上、物価も上昇しています。2000万円では足りなくなる可能性もあります。
老後はローンが組みづらいですし、手元にお金がなければ定年退職後もずっと働く必要がでてきます。
そうならないためには、老後に不足する金額は今のうちから準備する必要があります。
ただし、働いて得られるお金には限界があります。
貯金だけの場合
では仮に、65歳までに老後資金2,000万円を貯金する場合、毎月どれくらいの貯金が必要なのでしょうか？
貯金を始める年齢ごとにまとめてみました。
・25歳…4万1,700円
・30歳…4万7,700円
・35歳…5万5,600円
・40歳…6万6,700円
・45歳…8万3,400円
25歳から貯金を始めた場合は、たったの4万円と思う方もいるかもしれません。
しかし、この金額を毎月必ず貯金できる自信はありますか？
今後、結婚や子供が生まれると、この金額を毎月貯金するのは難しくなる可能性もあります。
また、貯金をし始めるのが遅くなると、毎月の貯金額も増えてしまいます。
さらに今後は2,000万円だけでは足りなくなる可能性もあるという話を、先ほどいたしました。
やはり、貯金だけでは生活が難しくなる可能性が高いといえるでしょう。
投資をした場合
老後資金2,000万円を65歳までに投資で貯めた場合、毎月どれくらいの金額を積み立てる必要があるのでしょうか。
同じように投資を始める年齢ごとにまとめてみました。
年6％の利回りの投資で運用した場合を計算しています。
・25歳…約1万円
・30歳…約1万4,000円
・35歳…約2万円
・40歳…約4万3,000円
・45歳…約6万9,000円
25歳からスタートすればたったの1万円で済むことがわかります。
毎月の投資金額も減るので、毎月自由に使えるお金が増えます。
物価上昇などの負担が増える今、今を豊かにできることも大きなメリットです。
今の時代、投資は必要！
このように、今の時代は投資が必要です。
しかしなぜ、これまで日本は預貯金が主流だったのでしょうか。
その理由の1つに金利の違いがあります。
私たちの親や祖父母の時代は金利が高く、ゆうちょ銀行の定期預金の金利が10％を超える時代もありました。
この時代は銀行にお金を預けていただけで、お金が増えていたのです。
その上、年金や退職金もしっかりもらえていました。
こんな状況だと預貯金だけでも大丈夫と言いたくなるのもわかります。
しかし今は低金利の時代です。
銀行にお金を預けていてもお金は増えないですし、インフレリスクや老後資金不足のリスクがあります。
投資が必須の時代なのです。
まとめ
今の時代に投資が必要な理由をご紹介しました。参考になりましたでしょうか？
預貯金は元本割れしなくて安全なものと思われていましたが、今は預貯金だけだとリスクのある時代です。
投資は危ないものと思われがちですが、基本を理解すればリスクを抑えながらお金を増やすことができます。
現在はNISAやiDeCoのようにお得に投資できる制度もあるので、これらを有効に活用し、将来への対策をしていきましょう。
