妊娠してからでも間に合う？
帝王切開は医療保険が使える?
Topic
妊娠がわかってから医療保険への加入を希望する女性が多いと聞きます。しかし、妊娠中の場合医療保険への加入を断られてしまうケースがあるようです。また、妊娠に関連する手術を受けた場合、医療保険は使えるのでしょうか。
本コラムでは、妊娠がわかってから保険に加入できるのか、妊娠に関わる生命保険・医療保険はどのように扱われるか、をご説明したいと思います。
Index
妊娠していると、なぜ生保加入がむずかしいのか?
妊娠は病気ではないのに、妊婦は生命保険（医療保険・生命保険）の加入を断られることがあります。契約できても、妊娠中に生命保険を申し込むと、条件付の契約になってしまうことが多いです。
（しかし、後述しますが、保険商品によってはこの限りではありません）。
保険の加入を断られる場合
妊娠中、女性のからだは非常にデリケートな状態になります。妊娠高血圧症候群など、妊婦特有の症状が出る、あるいは流産の危険性などで管理入院するケースもあります。また、帝王切開など、妊娠に関する手術が必要になるリスクもあります。
そして、日本においては可能性は低いですが、出産で亡くなるリスクもあります。そのため、医療保険などの一部の保険商品において、妊婦は「健康リスクの高い申込者」と判断されてしまうんです。
保障の対象外となる場合
子宮部位や、出産関連の疾病・手術。具体的には帝王切開、流産・早産、妊娠悪阻、妊娠高血圧症候群、子宮外妊娠、全治胎盤などが保障の対象外となります。
以上は、異常妊娠・異常分娩ですので、条件付きでなければ、医療保険の受給対象になります。つまり、妊娠前から加入している方は医療保険の受給対象です。
生命保険は妊娠前に加入しておくほうが良い
実は、出産後の女性が通常の死亡・医療保険に入ろうとした場合にさえ、加入に条件が付くケースがあるのをご存知でしょうか?
基本的に通常分娩後、産後1ヶ月経過すれば通常通りに生保加入は可能です。しかし、異常妊娠・異常分娩だった場合は加入に条件が付いてしまいます。
結婚したら加入する、もしくは妊活をはじめる前に加入しておくことで、健康状態などの諸条件が良好であれば、条件なしでスムーズに生保加入が実現します。
前述ですが、条件付きでなければ、子宮・出産関連の病気・手術であっても医療保険の受給対象になるので安心です。
そして、女性向けに開発された妊娠・子宮関連に手厚い保険商品も存在します。こうした商品は女性特有の子宮筋腫・子宮がん・乳がんなどの場合、入院日額が上乗せされるなど、大きなメリットも付帯しますので、結婚前であっても検討する価値のある商品でしょう。
帝王切開には医療保険は使えるの?
公的健康保険の場合、異常分娩は医療処置や手術が必要な状態ですので、3割負担が適用されます。また、公的な支援の部分では、収入によって高額療養費制度で支払いを免除してもらうことも可能です。
そして民間の医療保険においても、妊娠する以前から加入している保険であれば保障対象となります。商品数は少ないですが、妊娠後に加入できる女性向けの保険商品もあるので、もし生命保険に加入する前に妊娠が判明したら検討してみましょう。
加入時に要因・兆候がなければOK
妊娠していて、加入時に健康に大きな問題がなく、帝王切開の要因・兆候が契約時より前に判明していなければ、妊娠19週目までは加入できます。中には妊娠24週目まで加入できる商品もあります。
異常分娩でも見舞金が受給できる
妊娠後に加入できる女性向けの保険商品なら、帝王切開などの異常分娩の際は手術一時金が受給可能です。こうした商品は少額短期保険が扱っているものが目立ちます。妊娠期間は決まっているので短期保険で充分対応できますね。
また、少額短期保険は特定のニーズに応えるニッチな商品が多く、そのひとつとして開発されていることがうかがえます。妊婦は少額短期保険をチェックすると良いでしょう。
まとめ
「妊娠・帝王切開は死亡保険・医療保険ではどのように扱われるか」をご説明しました。
結論としては「妊婦は健康リスクの高い申込者と判断されてしまうので、生保加入を断られたり、条件がついてしまうことがある」「妊娠前に加入していたら帝王切開などの異常分娩や、異常妊娠に関しては保障される」「妊娠後に加入できる女性向けの保険商品でも保障される」ということでした。
結婚したら、できるだけ早い時期に生命保険（生命保険・医療保険）に加入することがもっとも大切ということになるでしょう。しかし、いまは「おめでた婚」つまり、妊娠が先で結婚があとになるパターンも多くなっています。また、入籍していなくても同棲していれば妊娠の可能性も高くなることでしょう。
つまり、結婚に関わらず、女性は男性と交際をはじめたら生命保険に加入したほうが良いと言えるかもしれません。それが女性向けに開発された妊娠・子宮関連に手厚い保険商品であれば、なおさら良いということになるでしょう。
