夫婦だけで生活していく場合でも、保険は必要！
パートナーを守るための方法を解説。
Topic
ライフスタイルの変化に伴い、結婚はしてもお子様を持たない、といった選択をする方も増えています。
夫婦だけで生活していく場合、生命保険は必要なのでしょうか？
本コラムでは夫婦だけでも保険が必要な理由についてご説明していきます。
Index
死亡保険は何のため？
生命保険の商品として代表的なのが死亡保険。
死亡保険に加入するもっとも大きな目的は、「一家の大黒柱が亡くなって、母子が途方にくれる」という悲劇を起こさないことです。
つまり、これからまだまだお金のかかる子どもに、養育や教育のためのお金を残すという考え方が死亡保険です。
夫婦だけの場合「奥さん1人なら自分で働けば何とかやっていける」と考えられ、「生命保険（死亡保険）は不要」と言われてきました。
しかし、本当に働けばそれで生活できるものでしょうか？
『東洋経済オンライン』では2023年5月現在「貧困に喘ぐ女性の現実」を連載しています。
記者の中村淳彦さんが2019年4月に出版した『東京貧困女子。──彼女たちはなぜ躓いたのか』では「単身女性の3人に1人が貧困」という現実を訴えています。
女性は非正規雇用が多く、すべての年代で同年代の男性より比較的賃金が低いです。
この連載だけでなく、ここ数年は「貧困女子」というワードがマスコミに取り上げられています。
「奥さま一人なら自分で働けば何とかやっていける」というのは、いつの話かという時代です。
夫婦だけであっても、それ相当の備えが残されていれば、残された奥さまには相当心強いのではないでしょうか。
そんな時、死亡保険は必要でしょう。
「就労不能になったとき」の保険は必要
「夫婦ふたりの家庭には医療保険も不要」と言われてきました。
貯蓄がしやすい環境と、公的医療保険による高額療養費制度があることなどが、その根拠となっているようです。
ここでは、不慮の事故や病気による入院や治療が長期化してしまい、ご主人が働けなくなってしまったら？というケースを考えてみましょう。
ご主人がもし働けなくなったら？
もし24時間介護が必要な状態になれば、夫婦共働きでも、一気に無職の世帯になってしまう危険性もあります。
医療保険は病気やケガによる入院・治療費を保障するもので、生活費までは保障してくれません。
会社員が加入する公的医療保険から受給できる傷病手当金も最長で１年半まで。
ましてや国民健康保険では傷病手当金がないので、自営業の方々はなおさら不安でしょう。
就業不能保険・所得補償保険って？
そんなとき、頼りになるのが「就業不能保険」「所得補償保険」です。
加入していれば傷病手当金の支給期限が切れても安心です。
国民健康保険に加入している方なら、加入しておくのが賢明でしょう。
収入保障保険って？
よく似たものに「収入保障保険」というのがあります。
それはおもな収入を得ているご主人が亡くなられた時に、残された家族の生活を保障するための保険で「就業不能保険」「所得保障保険」とは異なります。
これらは、あくまでご主人がご存命のまま働けなくなったときの生活を保障するものです。
生命保険にある「就労不能になったとき」の保険は、夫婦だけにも必要でしょう。
また、医療保険に収入保障の特約を付加するのもオススメです。
がん保険にも加入すべき
ご夫婦だけでも死亡保険・就労不能保険などには加入したほうが良い理由を説明しました。
もうひとつ、加入を考えたいのが「がん保険」です。
がんは1981年（昭和56年）から日本人の死因の第１位であり、３人に１人ががんで亡くなっています。
がんは再発する疾病です。しかも新しく開発された高度な医療技術・医療機器、新薬を使う治療、いわゆる「先進医療」については、公的医療保険が適用されず、全て自己負担となります。
治療費の高さや再発への備えを考えると、夫婦だけであっても必要性の高い保険商品と言えます。
まとめ
「夫婦だけでも生命保険は必要か？ 」ということについてご説明いたしました。
奥さまの収入がパート収入である、もしくは専業主婦であるご夫婦であれば「死亡保険」、そして「就業不能保険」「がん保険」についても加入を検討する必要性があります。
いずれにせよ時代の変化により「夫婦だけの家庭には生命保険は不要」というのは過去のものになりつつあるかと思います。
ご夫婦でしっかり話し合っていただき、場合によっては信頼のおけるFPにご相談の上、ライフスタイルの見直しをおすすめします。
