こんなんじゃなかった！
保険料の安さで選んだ失敗事例をご紹介
Topic
保険に加入する際、第一に重視するのは何でしょうか?
意外に多いのが「月々支払う保険料の安さ」という答えです。
しかし、保険料の安さを基準に保険商品を選択してしまった場合、
あとになって「求めていた保障内容が得られなかった」と悩む事態になりかねないです。
本コラムでは「保険料の安さを基準に保険商品を選んでしまった方の失敗例」を中心にご紹介したいと思います。
Index
ケース1：死亡保険を安さで選んでしまった
死亡保険は被保険者が亡くなる、もしくは高度障害になってしまった際に、
保険金が受給できる生命保険の商品を指します。保険金額は加入するときに規定された範囲で設定が可能です。
死亡保険の保険料は商品ごとに異なります。これは死亡保険が大きく分けて3タイプあるためです。
定期死亡保険
あらかじめ契約期間が決まっているタイプです。10年間だけ、または60歳までと、被保険者の年齢設定をします。
いわゆる掛け捨てタイプなので保険料はリーズナブルです。
終身保険
被保険者が亡くなるまで保障が続くタイプです。貯蓄性を持つ保険です。保険料を払う期限が決まっている有期払込み型（保障は生涯続く）や、契約する時に保険料をすべて払込んでしまう一括払い型、保険料の払込みが一生続く終身払い込み型があります。
養老保険
定期保険に分類される死亡保険。加入するときに決めた契約期間内で被保険者が亡くなるか、高度障害状態になったときに保険金が受給可能ですが、つつがなく満期を迎えた場合にも同額保険金を受給できます。ただし、貯蓄性を持つ保険はすべて保険料は割高です。
定期保険より保険料は割高ですが、終身保険などは一生の保障になります。定期死亡保険の場合「期間ごとに更新していたら、上限年齢が決まっており、ある年齢から更新不可能になった」という失敗談があります。
ケース2：医療保険を安さで選んでしまった
医療保険は疾病やケガの治療費や手術代、入院費などを保証してくれる保険で、掛け捨てタイプが主流となっています。
終身医療保険
疾病やケガを負った場合の入院費用を保障する医療保険で、保障が亡くなるまで続きます。通常、保険料は一生変わりません。払込期間を短期に設定することも可能なので、現役のうちに保険料を完納してしまって、一生の保障を得ることができます。
定期医療保険
一定期間だけ医療費の保障を要するときに、加入するタイプの医療保険。掛け捨てなので保険料はリーズナブルです。期限ごとに見直せるので、ライフステージの変化に合わせることが可能である反面、期間満了時にはそのときの年齢で審査を受け、更新しなければなりません。
貯蓄型医療保険
定められた期間をつつがなく終えた場合、祝い金や健康還付金が受給できるタイプの貯蓄型医療保険。
「高額医療費制度」があるから、医療保険は要らないという考えの方もおられるようですが、
差額ベッド代、入院中の三度の食費、日用品や衣料などの日用品購入代、家族の交通費、
そして先進医療（厚労省が公的量保険の範ちゅうに加えるか検討中の最新の医療行為）でかかる治療代は高額医療費制度ではカバーしてもらえません。
さらに、入院中働けなくなることで、収入が減るおそれもあります。
（会社員の場合、支給開始した日から最長1年6ヵ月傷病手当が受給できますが、自営業者はそれもありません）。
そして、疾病もケガも加齢につれて罹患率や危険性が増していくもの。
「目先の安さだけにとらわれて定期医療保険を選択してしまうと、
中年以降に健康状態が悪くなって再加入できない」などの失敗談が聞かれます。
ケース3：医療保険に入っているからがん保険はかけなかった
がん保険は大別して終身タイプと定期タイプがあります。
終身型がん保険
がんの保障は亡くなるまで続きますが、保険料は変わりません。
がんと診断が下った場合にいつでも心置きなく治療ができるので、
万が一の事態に生涯備えたい方にはふさわしいがん保険です。
定期型がん保険
定められた期間にがんに罹患したときの保障が受けられます。
医療保険と同じく、掛け捨てなので保険料はリーズナブルですが、
期間満了時にはそのときの年齢で審査を受け、更新しなければならないため、不安が残る危険性があります。
「医療保険に加入しているから、がん保険には加入しなかったが、がんに罹患。先進医療特約をしておらず、
入院限度日数もあったため、充分な治療が受けられない」などの失敗例があります。
まとめ
「保険料の安さを基準に保険商品を選んでしまった方の失敗例」をご紹介しました。
安い保険料の商品は若い独身者には向いていますが、家族がいる方には保障内容的に不安が残ることも多いでしょう。
やはり、保険ショップのスタッフやFPなどのプロにじっくり相談をして、本当にその人に必要な保険商品を選び、その上で商品間の重複保障がないようにしてもらうことが一番だと思います。保険料を惜しんだことで必要な保障を受けられない場合、結果的には返って金銭的な負担を大きくしてしまうこともあるかもしれませんから。
